2017年12月29日

返信料を前払いした電報

前納電報-1.jpg前納電報-2.jpg「返信料前納電報」というものがあったことを、ごく最近にヤフオクで現物を入手して初めて知りました。すぐに返事をもらいたい電報の発信者が、受信者からの返信電報代を先に立て替え払いしておく制度のようです。

これは明治39年(1906)11月6日に岩手県西閉伊郡遠野局管内の某氏から同県稗貫郡花巻局管内の「ヤマキテン」に宛て発信された電報に対する返信電報の料金として20銭が前納されていることを示す花巻局作成の證書(上図左)です。證書の裏面(上図右)はその返信電報用の賴信紙(未使用)になっています。往復はがきの返信部と似た性格と言えそうです。

この證書には発行した花巻局の黒色局印と朱角印が押され、さらに電信事務用の下部空欄丸一印も上下に押されています。下部ミシン線の下は局に残される発行控えと思われます。裏面は「返信料前納電報返信用紙」とタイトルがあり、賴信紙として使えるようになっています。未使用に終わったため印影類は何もありません。表裏とも青色で印刷されています。

證書の面には「受領者の心得」として使用方法が詳しく記されています。30日以内ならどこの局所からでも元の発信者(遠野)宛てに無料で電報を発信できること、実際の電報料が20銭をオーバーした場合は差額分を郵便切手貼付で支払うこと、證書を使わない場合は60日以内に元の発信局(遠野局)に請求すれば料金が還付されること、などです。

元の発信者とは無関係な第三者宛ての電報に流用できるのかどうか明記はされていませんが、「いつ、どこからの電報に対する返信」と記入されているので、事実上禁止されていたのでしょう。前納された20銭は、同一市町村以外に宛てる「市外電報基本料金」(15字以内)に相当します。

花巻局では元の電報の送達紙を配達する電信事務封筒にこの證書を同封して受信人に渡したと考えられます。しかし、受信人はこの證書を利用せず、しかも前納料金の還付請求もしませんでした。ただでさえ返信料前納電報の利用が少なかったのに加え、還付請求もしなかったために證書が市中に残りました。極めて希少な例ではないかと思います。
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これに対し、証書が利用されて実際に京都七条局で扱われた返信電報の例をに示します。上部3分の1だけですが、下の電文部分は当局が払い下げるさいに切り去ったと見られます。

花巻局からの電報を打った遠野の某氏は大至急返事をもらいたかったので、この制度を利用したに違いありません。相手のその焦慮する心を知ってか知らいでか、花巻の「ヤマキテン」は返事をネグレクトしてしまいました--。この「続編」はどうなったのか、ちょっぴり知りたい気もします。
posted by GANさん at 22:33| Comment(0) | 電信・電話 | 更新情報をチェックする
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