新聞1面トップ記事の横見出しなど日本語を横書きする場合、「戦前＝右書き、戦後＝左書き」というのが現代では漠然とした常識です。郵便切手や郵便印にもこの「常識」はほぼ通用する、と考えられてきました。郵便印（櫛型印）の場合、正確にはいつから、何を根拠として局名表記を左書きに変えたのか。必要があって郵便法令や参考書に当たり、意外な事実に気付きました。これについて従来の説明はいずれもおざなり、というよりほとんど触れられていないのです。
まず法令ですが、郵政省は1949年（昭和24）9月30日の告示第177号で、戦時・戦後期に大混乱した通信日付印の形式を櫛型印12、機械印5種類に整理し、図示しています。これにより、局名左書きで時刻入り（C欄県名や★入りを廃止）の「戦後型櫛型印」形式が10月1日から導入されました。
郵便印の専門書として最新刊の『日本郵便印ハンドブック』（2007年、日本郵趣協会）はこの告示177号を挙げて、単に「1949年から使用された」とあるだけです。『郵便消印百科事典』（2007年、鳴美）も「昭和24年から左書きの局名活字の配備が始まる」とし、早期使用例1点（中京局24.2.1）の存在を示すに止まっています。
ところが、GANの知るところでは実態はもっと複雑です。右上のエンタイアで示すように、局名左書き印は告示のずっと以前から、少なくとも昭和22年（1947）1月に使われています（左図の左＝愛媛・中村局）。県名の左書き印ならもっと早く、昭和21年（1946）10月の使用例があります（上図の右＝山口局）。分類上では局名、県名とも左書き／右書きの組み合わせで4タイプを考える必要があるのです。郵政省は局名を左書き表示に改めた理由を説明していません。郵趣協会や鳴美の本も同じで、根拠を求めた形跡すら見えません。GANの調査では常識的に考えられるような米軍占領下で欧米式にならって取り入れたのではありませんでした。戦前の1942年3月に文部省が主唱し、逓信省も含む主要官庁が賛同して決定された「横書統一案要綱」に淵源があります。
「国語ヲ横書ニスル場合ハ左横書ニ統一スルコト」と孔版手書きされた文部省作成の「要綱」原文が現在も国立公文書館に残されています。これが当時すぐに実行されなかった経緯は横道に逸れるので略します。左書き櫛型印の登場は、要綱の精神が敗戦を隔てて実施されていった1例と考えてよいと思います。いずれにせよこれを1949年から始まったように書いている郵趣協会や鳴美の本は事実誤認と言わざるを得ません。
文部省の要綱案には参考資料として右横書きと左横書きが混在して紛らわしい実例8件が略図で添えられています。そのうち2件がなんと、郵便印でした。これは大変興味深く示唆的な事実です。その図版をご参考までに右に掲げておきます。
