2018年03月31日

切手・消印なし罹災郵便

罹災郵便-02.jpg罹災郵便-01.jpg切手も消印も一切ない封筒ですが、これでも立派な第1種書状の郵便物です。1923年(大正12)9月の関東大震災の際に短期間認められた制度に基づいています。近年のヤフオクで入手しました。

関東大震災で壊滅状態となった東京、横浜両市では被災を免れた郵便局でも手持ちの郵便切手類はわずかしかありません。着の身着のままで逃げ出した被災者は言わずもがなです。被災者からの私製はがきと有封書状は無切手で受け付け、郵便料は受取人から徴収すればよいと逓信当局は柔軟に対処しました。

これが「罹災郵便」制度で、9月10日付「逓信公報」第1号外で逓信省令第58号として公表、即日実施されました。一部にある8日や9日開始説は誤りです。9月8日は計画が決まった日で、翌9日に省令公布の運びでしたが、逓信公報が2日以降発行不能でした。ようやく10日に手書き原稿を起こす形で応急復刊し、省令を掲載できたのです。旧逓信省保存の公報(製本済み)も公布日は手書き赤ペンで「10日」と直されています。

この書状は戒厳令によって横浜市の警備についていた軍隊から制度開始1週間後の9月16日に発信された罹災郵便です。横浜局は第一震で倒壊し焼失しましたが、9月9日までに横浜駅前、桜木町駅前、横浜公園内など8個所にテント張りの郵便受付所を仮設していました。切手も日付印も失い、受け付けた郵便物を東京や静岡方面へ送り出すだけの業務でした。

発信アドレスは「横浜市大岡町/千保警備隊/歩57ノ3」とあります。「歩57ノ3」とは歩兵第57連隊第3中隊を意味します。57連隊は第1師団歩兵第2旅団(旅団長:奥平少将)に属し、千葉県佐倉に駐屯していました。千保警備隊にはこの第3中隊がそのまま充てられたのでしょう。

神奈川県内の治安維持を武力で保つため、9月3日に戒厳命令が出されて相模川以東に神奈川警備隊、以西に小田原警備隊が設置されることになりました。神奈川警備隊司令官には歩兵第2旅団の奥平旅団長が任命され、即日、横浜駅北隣の神奈川駅北側にある高島山(青木町)に司令部を開設しました。

神奈川警備隊はさらに、横浜市内を桜木町駅付近で横浜港に入る大岡川で南北二分し、南部を57連隊の第1、2大隊が4日から、北部を9日にはるばる青森から駆け付けた第8師団歩兵第5連隊の第1、2大隊がそれぞれ警備に就きました。別に、藤沢・鎌倉方面の警備に5日から騎兵第15連隊が派遣されました。

アドレスにある「千保」は大岡町の小字で、鎌倉街道(現在の県道21号)と当時は予定線だった京浜急行本線が交差する現在の上大岡駅北口に当たります。鎌倉方面から横浜に入る南の関門として中隊規模の警備隊が配置されたのでしょう。通信文から発信者はこの第3中隊の中隊長(中尉)のようで、故郷の兄に近況報告しています。

8個所の郵便受付所の一つは被災した無集配3等局の横浜大岡町郵便局跡地にも設けられていました。この書状はそこで受け付けたに違いありません。封筒表面に赤ペンで「罹災郵便」と「◎郵税先払」、裏面に「切手無イカラ先払ヒ御免」「兵ノコシラヘテクレタ封筒デス」などと書かれ(上図)、発信事情をよく物語っています。

この当時、東海道線は不通のままで、海軍の軍艦が品川-江尻(清水港)間で貨客の臨時輸送に当たっていました。この書状もそれによって横浜港から運び出されたのでしょう。沼津以西なら通じていた東海道線で豊橋まで運ばれ、飯田線に積み替えて逓送されたと思われます。宛先の長野県下伊那郡市田村は現在の高森町で、下市田局が配達局でした。

もしこの書状に切手が貼られていたら、最初に通過した江尻局で引き受け・抹消したはずですが、無切手なので引受印は押されていません。封筒に未納印や付箋の跡などが見当たらないことから、あるいは配達した下市田局が「同情的配慮」をして3銭の不納料金を請求しなかったのかも知れません。
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2017年05月31日

飛行はがきを被災者に撒く

日航-2.jpg分銅1.5銭はがきに「日本航空株式会社扱/飛行郵便」と76㎜もある大型紫印が押されています。1923(大正12)年の関東大震災の際、被災者支援のために日本航空会社が機上から散布したものです。ヤフオクで入手し、今日届きました。

日本航空は川西機械製作所などを経営する大阪の大実業家・川西清兵衛が1923年6月に設立した航空会社(キャリア)です。大阪・木津川河口に基地を置いて海軍から払い下げを受けた横廠式水上機5機で大阪-別府間の定期飛行を運営していました。俗に「川西系日本航空」と呼ばれ、今日の日航(JAL)とは全く関係ありません。

9月1日の大地震で京浜地方が壊滅し、一切の交通・通信が途絶すると、大阪朝日、大阪毎日の両新聞社は東京への取材記者の送り込みを策しました。両社とも日本航空に飛行を依頼、2日正午に横廠式2機が大阪を発ちます。途中1機が静岡県江尻(清水港)に不時着しましたが、もう1機は夕方に東京・品川沖に無事着水できました。

日本航空の両機はすぐ帰阪はせず、以後18日間にわたってボランティアで品川-江尻間を往復して被災者の郵便を空輸しました。飛行士の手記によると、大阪ではがきや鉛筆を買い集めて送らせ、東京市内各所に石油箱をポスト代わりに置いて郵便を集めました。江尻で応援の従業員と共に宛先を県別に分けて江尻郵便局に引き渡したといいます(小森郁雄『航空開拓秘話』所載)。

日航-1.jpgその間の9月6日、大阪から運んだ官製葉書1万枚を、多数の被災者が避難していた大森海岸上空で機上から散布しました。はがきには日本航空が無料の飛行郵便として運ぶことを示すスタンプがあらかじめ押されていました。無一物の被災者には大変感謝され、無名の関西の航空会社の名前も多少は広まったことでしょう。

このスタンプは封筒に押されたものも発表されているため、大森海岸散布の事前押印か、取り集め後の押印か、これまでは判定が不能でした。今回の未使用はがきの出現により、表面の右上部にまっすぐに押印されているはがきは「大森もの」と断定できることになりました。

その一例を左図に示します。散布の翌7日に大井からの発信で、日付印は不鮮明ながら「静岡・江尻 12年9月9日」と読めます。地理的には、東京湾奥の西岸に沿って品川の南が大井、そのさらに南が大森という関係になります。

このはがきでは宛先が「飛行郵便」の印を避けてその左側から書き出していることからも、印の方が先に押されていたことが明らかです。スタンプは大阪で複数個調製し、運行していた東海道線で社員がはがきと共に江尻に持ち運んだのでしょう。
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2014年07月01日

1ヵ月がかりの震災見舞状

台中.JPGTAICHU-2.jpg台湾・台中から東京に宛てた平凡な分銅はがきですが、裏面通信文を読むと関東大震災の見舞状で、必ずしも「平凡」ではなくなります。今日到着したヤフオク落札品です。

引受は台中局大正12(1923)年9月24日。東京市芝区愛宕町に宛てられています。芝区は震火災の被害はほとんど受けずに済みました。このはがきもあちこちに転送されたりせず、10月4日に配達されたことが受取人が押した赤色スタンプから分かります。

通信文は印刷されていて、何と、9月3日の発信です。引受印が押されて逓送ルートに乗るまでの3週間、このはがきはどうしていたのでしょうか。それとも、「9月3日」は何かの間違い?

実は、同じ9月3日、逓信省は生き残ったわずかな電信線を通じて、各地方の逓信局に「被災地宛て郵便物の引受停止」を指示しています。この指示は数日の時間差はあっても、末端の郵便局に伝わり、東京・横浜方面行き郵便物はすべて止まりました。

このはがきは、恐らく逓信省指示以前に受け付け、台中局の独自判断で引受印を押さずに局内で保管を続けたと見られます。日付印を押し、あるいは押さずに、付箋により差出人に返した例なども見られます。対応は地方により各局によってまちまちでした。

ようやく被災地の郵便が復旧した9月22日、逓信省は地方から被災地に宛てた特殊取扱としない第1、2種郵便物に限って引受再開の指示を出しました。これ以前にも、途中の局で滞留していた東京向け郵袋は鉄道の復旧などに伴って徐々に逓送していたようです。

内地と植民地では指示の伝わり方に時間差もあったでしょう。台湾逓信局に「再開」指示が伝わったのが9月24日になり、台中局で即日引受印を押して内地宛てに差し立てたと考えることもできそうです。この種の滞留後配達郵便物は内地では見られますが植民地からの例は少なく、まだ実態が明らかになっていません。

いずれにせよ、差出人が発信してから名宛人に届くまで約1ヵ月がかり。事故郵便物を別としたら、日本国内では最長時間記録になるかも知れません。
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2014年06月12日

震災後、仙台-東京の通話

CALL-1.JPG関東大震災のさい東京市内に特設された下谷ニ長町臨時電話所で大正14(1925)年6月10日に使われた電話通話券です。電話所は当時の「有人公衆電話ステーション」でした。

これは通話券の一種の「前納通話券」(右図上)で、裏面が「電話呼出」券(右図下)になっています。利用者が電話官署(電話局、電話所、郵便局電話課など)に通話料金を前CALL-2JPG.JPG納して発行され、通話を求められている相手方に配達されました。

この通話券の場合、次のような順序で利用されたと思います。

 1、通話請求者(仙台の電話加入者)が仙台局に東京・下谷の真山氏との通話を求め、1通話料金90銭を前納する。
 2、仙台局がニ長町電話所に連絡し、前納通話券の発行を依頼する。
 3、ニ長町電話所は通話券を作成して証明日付印を押し、真山氏宅に配達する。
 4、真山氏は即日電話所に行って通話券を示し、請求者との通話を求める。
 5、下谷-仙台間の電話がつながり、1通話(5分以内)の通話が行われる。
 6、電話所は裏面「切手貼付欄」に確認日付印を押し、通話券を保存する。

関東大震災では東京中央電話局をはじめ、市内18分局のうち下谷を含む14分局が被災し、電話網が壊滅してしまいました。東京中央電話局は応急復旧に努める中で、市内34ヵ所に電話所を臨時に開設しました。

電話を持たない被災者、電話を失った加入者の緊急の通信要求に応える措置です。これにより、本格的な電話網の再構築への時間を稼ぐことができました。横浜市内でも同様に10ヵ所の臨時電話所が開設されています。

電話網の復旧が進む中で臨時電話所も段階的に閉鎖されていきます。ニ長町電話所は一番遅く、1926(大正15)年1月19日に廃止されました。下谷区は深川区と並んで被災地の中でも最も被害が大きく、復興が遅れたためでしょう。

この通話券は当局がどのように電話の復旧に努めたか、非加入者との市外通話が実際にはどのように行われたかを示しています。小さな紙切れですが、大混乱期の通信事情を示す情報がいっぱいに詰まった資料だと思います。
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2014年05月14日

1通でも切手別納郵便

PAID-2.jpgPAID-1.jpg単に切手を貼り忘れただけの料金未納の私製はがきと見過ごしがちですが、どっこい、「かなりの珍品」とGANは思います。最近のネットオークションで掘り出しました。

差出人名は印刷されていて、東京・神田神保町の出版社のようです。通信文が手書きです。引受日付印は局名がつぶれていますが、「神田局大正13(1924)年5月4日」と読むことができます。料金未納なら押されるはずの未納・不足印はどこにもありません。未納料金取立の付箋を貼った形跡も見られません。

実はこれ、表示こそありませんが、臨時特例が適用された切手別納郵便なのです。関東大震災で深刻となった切手・はがき不足対策として実施されました。太平洋戦争時、戦災を受けて切手・はがきが出回らなくなったさいにも、1945(昭和20)年4月の「料金収納」印押捺など似た措置がとられています。

「切手別納」とは、本来は100通、50通といった大量の印刷物を一括発信するさい、切手を貼る手数を省くため料金総額を切手で窓口納付できる制度です。震災で切手・はがき供給能力を一挙に失った逓信当局は、切手でなく現金でも納付できるように制度を改正しました。

大正12年逓信省令第82号で小包料金など他の22件と共に「現金納付可」が定められ、10月25日から施行されました。この日は震災切手発行の日ですが、震災切手売り捌き停止から2ヵ月後の大正13年11月末限りで省令は廃止されました。

無目打・無糊の不便な震災切手に並行させた1年1ヵ月間の「時限立法」でした。ただ、1通だけでも切手別納郵便として引き受けるとは、最も極端な適用です。それをも可能とするような規定をGANはまだ見つけていません。あるいは、とくに規定はないのに、結果的に窓口が1通でも引き受けるようになった可能性もあります。

現金納付による1通だけの切手別納郵便は、「切手別納郵便」印を押した私製はがき1例のみが牧野正久氏『震災切手と震災郵便』に発表されています。日付印を押して切手別納郵便として扱った例は、今回が初めての出現と思われます。
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2014年04月11日

関東大震災の戒厳部隊

KAIGEN.jpg1923(大正12)年9月の関東大震災で開設された関東戒厳司令部指揮下の戒厳部隊として東京の警備に当たった第13師団歩兵第58連隊の兵士に宛てた分銅はがきです。長野県須坂局で9月30日に引き受けられています。近年の入手品です。

大震災によって混乱の極に達した「帝都」の治安維持のため9月2日に戒厳令が東京府と神奈川県(後、千葉、埼玉、静岡県に拡張)に施行されました。翌3日、福田雅太郎大将が関東戒厳司令官に任命され、三宅坂の参謀本部が司令部に充てられました。

戒厳司令部はまず第2(仙台)、第13(新潟県高田)、第14(宇都宮)師団から各2個連隊を出動させました。9月中旬のピーク時には歩兵21個連隊、騎兵6個連隊、工兵18個連隊など総計6万4千人の兵力が全国から集まり警備に当たっています。戒厳司令部は11月15日に解散しました。

58連隊からは第2大隊が抽出されて9月5日に東京に到着し、ただちに東京北部警備部隊に編入されました。はがきの名宛の兵士が属する第6中隊は北千住付近に配置されていたようです。

このはがきの宛名として「戒厳司令部東京救援隊」と書かれています。意味は分かりますが、正式な部隊名ではありません。「戒厳司令部の指揮下にある歩兵58連隊」という趣旨でしょう。所在地名でなく部隊名で届いているところが「異常事態」下であることを表しています。

これを含む戒厳部隊発着郵便物を見ると、例えば軍事郵便のような特別な優遇取扱はなされていません。検閲印など特別な印判も押されていません。すべて一般の普通郵便と区別のない取扱になっています。
posted by GANさん at 23:27| Comment(0) | TrackBack(0) | 関東大震災 | 更新情報をチェックする

2014年03月01日

国際郵便を大阪に回送

SAPPORO-1.jpgSAPPORO-2.jpg先週末に大阪で開かれたオークションの落札品が、今日ゆうパックで届きました。11ロットに参戦して4勝7敗でした。とは言え、本命3ロットはすべて落とし、満足しています。その3点を順にご紹介していきます。

この封書(画像=クリックで拡大できます)は関東大震災の直後に札幌からフランスに宛てた書留便です。表面に外郵料金として計20銭、裏面に書留料金計10銭が貼られています。

札幌局引受印は大正12(1923)年10月10日。「書留」表記は商品の売価表示用レッテルで代用し、書留番号は墨書きされています。書留番号器や書留ラベルを切らしていたようです。

札幌局はまた、裏面に貼られた切手の押印を漏らしていました。外国郵便交換局として処理した大阪局が1923年10月15日の欧文印で抹消しています。いずれも震災後のドサクサぶりの表れと見えます。

この時期は震災で横浜局が壊滅し、交換局の機能を失っていました。横浜局で処理すべき国際郵便物は神戸局に転送され、神戸港から北米航路や欧州航路船に搭載されました。この封書も東京や横浜を回避してはるばる大阪に送られ、さらに神戸局に逓送されたとみられます。

関西や九州方面からの国際郵便なら受持交換局は神戸や大阪なので、震災の前後を通じてKOBEやOSAKAの欧文印があるのは当然です。関東や東北・北海道からだと平常時は受持交換局のYOKOHAMAやTOKIOの欧文印です。この封筒のように、北海道から出されたのにOSAKA印を持つのは、大震災直後だけの特殊例でした。

横浜局が外国郵便交換局の機能を回復したのはいつか、明確な記録は見つかっていません。しかし、10月半ばごろであろうことがエンタイアから推定されています。10月20日には国際郵便物の神戸転送を取り止め、横浜局に復する通知も出されました。従って、この封書は横浜を回避した国際郵便として、最末期の使用例になります。
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2014年02月10日

汽車送りされた罹災電報

TELEGRAM.jpg大正12(1923)年9月の関東大震災の「罹災電報」です。最近のオークションで入手しました。かなり痛い目に遭いましたが、緊急時の通信の発着状況がよく分かる資料と、GANは満足しています。

大地震とそれに続く大火災で無数の被災者が無一物となりました。逓信省は被災者の電報を無料とすることを決め、東京中央電信局と横浜の郵便仮受付所で9月6日から受付を始めました。11日までの6日間限りで取扱いは終わりましたが、総計で約50万通に達したといいます。

この罹災電報(画像=クリックで拡大できます)は、最終日ギリギリの9月11日午後8時に東京中電で受け付けられています。金沢局へは2日後の9月13日に到着し、C欄★の電信印と速達用ナンバリングを流用した朱印「二〇四一」が押されてただちに配達したと見られます。

実際に配達された電報なのでこれは送達紙ですが、同時に頼信紙でもあります。発信人はあり合わせの半紙に電文と宛先などを墨書し、頼信紙代わりに差し出しました。東京中電はこれを正規の頼信紙の下半部に貼り付け、「トウケウ(東京)」の朱印、「大正十二年九月拾壹日」の紫色ゴム印を押し、鉛筆で「コ八(午後8時)」と書き込んで送達紙としました。

この送達紙は自動車で田端駅に持ち込まれ、他の北陸方面電報と共に上越・北陸線回りで金沢駅まで運ばれたと考えられます。郵便物の閉嚢便と同じ送り方です。田端駅は郵便・電報送り出しの臨時ターミナルでした。東京の交通・通信機関が壊滅した中でわずか2日と非常に早く届いています。このことから、あるいは汽車でなく飛行機で名古屋または大阪に輸送されたかとも考えられますが、複雑になるので検証は省略します。

このように大変な時間と人手をかけて配達された電報ですが、電文は「ミナブジ(皆無事)」とわずか4文字。伝えたいことは山ほどもあるのに、取扱う関係者をなるべく煩わせまいと配慮したのでしょう。被災者のこの慎ましい心根は、つい最近の「3・11」震災被災者にもそのまま引き継がれ、表れているようにGANには思えます。
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